書籍で事業承継を学ぶメリット
M&Aや事業承継について学びたい場合には、ほとんどの方は本を購入するところから始めるのではないでしょうか。
基本書を一冊購入すれば、ベーシックなことからM&Aにおける実務・法務上の手続きなどが網羅されているのが、Webとは違った本の魅力です。
しかし、書店にはあらゆる書籍が置いてあるので、どの本を選ぶべきか迷ったり、厚さがあって躊躇してしまったりする方も多いでしょう。
書籍でM&Aや事業承継ぶ場合は、知識に合わせた本を選択することが重要です。
そこで今回は、事業承継について知識がない経営者の方に適した、事業承継を成功させるための書籍をご紹介します。
起業家に有益な情報を徹底してお届けする「創業手帳」から、日本初の事業承継に特化したガイドブック「事業承継手帳(無料)」 が創刊されました!事業承継を検討する創業者の方、これから新社長になる方、事業承継に関わる士業の方などに有益なノウハウや最新情報をお届けしています。あわせてご活用ください。
目次
そもそも事業承継とは?
会社経営を後継者に引き継ぐことが事業承継です。
中小企業にとっては、社長の経営手腕が基盤となっていることが多いため、次の後継者を誰に決めるのかが課題となります。
また、事業承継は経営承継(次の社長選び)だけでなく、所有承継(自社株の引き継ぎ)という会社の経営権や後継者教育(後継者の教育)などもあるため、慎重に後継者を決めていく必要があるでしょう。
書籍で事業承継を学ぶタイミング
- 後継者不足に困っている
- 従業員の雇用を定着化させたい
- 売却資金を獲得したい
これから、各タイミングについて具体的に見ていきましょう。
後継者不足に困っている
事業承継に関する書籍を読むべきタイミングは、後継者不足に悩んでいる場合です。
後継者が不足している場合は、将来、廃業するか事業承継の2択になりますが、廃業を選択してしまうとコストが発生する可能性があります。
後継者不足を解決するために事業承継を選択すれば、廃業コストがかからないだけでなく、売却資金を獲得することも期待できます。
後継者がいない状態で悩んでいる場合は、書籍で事業承継について勉強するのがおすすめです。
従業員の雇用を定着化させたい
従業員の雇用を定着化させたいという時も、事業継承を書籍で学ぶタイミングです。
会社が廃業すると、多くの人たちを露頭に迷わせてしまうことになります。
経営者は従業員の雇用を守らなければならない立場なので、会社の廃業はできるだけ避けたいでしょう。
会社の事業を継続させて従業員の雇用を定着させたいと考えている経営者の方は、事業承継を実行するために書籍で学んでみましょう。
売却資金を獲得したい
売却資金を得たい時にも、書籍で事業承継について学ぶのがおすすめです。
事業を第三者に売却して事業承継をすることで、売却益を得ることが可能になります。
売却資金を得たい経営者の方は、事業承継を始めるために本の購入を考えましょう。
事業承継に関する本の選定ポイント
事業承継に関する書籍は、M&Aについても書かれた本も入れると膨大な数になるため、自分に適した書籍を見つけることが難しいと悩んでいる方も少なくありません。
本を検索する前に、自分が事業承継の何が知りたいのかということを明確にしましょう。
なお、全くわからないという方については、初心者のための事業承継に関する書籍を選ぶのがおすすめです。
また、事業承継の書籍を選択する場合は、本の見出しも確認すると大まかな内容を把握することができるので、インターネットなどで本の見出しをチェックしておいてください。
一冊の内容だけで事業承継を勉強しようとせず、2割ほど納得できるだけでも事業承継への理解度が進むでしょう。
事業承継を成功させるためのおすすめ書籍5選
- 「事業承継のツボとコツがゼッタイにわかる本」
- 「アトツギが日本を救う 事業承継は最高のベンチャーだ」
- 「新・事業承継税制「特例承継計画の作成から納税猶予・免除まで」手続きガイド」
- 「事業承継に効果絶大 オーナー社長の生命保険活用戦略」
- 「引き継いだ赤字企業を別会社を使って再生する方法」
「事業承継のツボとコツがゼッタイにわかる本」
「事業承継のツボとコツがゼッタイにわかる本」は、事業承継について初めて学ぶ経営者におすすめです。
Q&A形式で疑問に回答している流れになっているため、自分が理解したい箇所をピックアップして読むことができます。
文章がシンプルで読みやすく事例も豊富なので、実際に事業承継を行う担当者や事業承継支援機関の方にも役に立つ書籍です。
「アトツギが日本を救う 事業承継は最高のベンチャーだ」
「アトツギが日本を救う」は、会社を引き継ぐことが確定している後継者や、自分の親が経営している会社を引き継ぐかどうか検討している人向けの書籍です。
筆者自身が事業承継経験があるので、書籍の中で事業承継で後継者となった人の苦労や、親から事業を引き継いで経営者になることについて具体的に書かれています。
「新・事業承継税制”特例承継計画の作成から納税猶予・免除まで”手続きガイド」
2018年4月より事業承継税制の特例制度がスタートしましたが、条件や手続きが難しいため制度をどのように活用したら良いのかわからない人も多いです。
「新・事業承継税制”特例承継計画の作成から納税猶予・免除まで”手続きガイド」は、特例制度の解説から手続きフロー・申請書の書き方など事業承継税制の特例制度について具体的な内容が書かれています。
事業承継を行うことが決まっていて、それに向けて行動しようとしている中小企業の経営者におすすめです。
「事業承継に効果絶大 オーナー社長の生命保険活用戦略」
中小企業の経営者が事業承継を行う上で、どうしても悩んでしまうのが税金問題でしょう。
「オーナー社長の生命保険活用戦略」は、事業承継で発生する税金問題を、生命保険で解決するということを提案しています。
また、「比較的規模が大きい」「経営が順調」といった中小企業の経営者の方が、すすめられるままに生命保険に加入してしまうということにならないためにも、この本は役立つでしょう。
「引き継いだ赤字企業を別会社を使って再生する方法」
「引き継いだ赤字企業を別会社を使って再生する方法」という本は、赤字中小企業を事業承継した場合に適している書籍で、企業再生のスキームを様々な角度からアドバイスされています。
専門的な内容が多い本なので、ある程度の金融知識や経営知識がある人でなければ難しいと感じるかもしれませんが、非常に具体的な内容で実践的なスキームを知ることができる書籍です。
まとめ
後継者を選ぶことは企業の未来にとって非常に重要で、会社が廃業にならないためには担当者や経営者がしっかりと事業承継についての知識を学ぶ必要があります。
「事業承継に関する知識が全くない」「ある程度知識はあるけど具体的にどのように進めていけば良いか知りたい」など、事業承継についての理解度はそれぞれ違うため、理解度に応じた書籍を選ぶようにしてください。
また、本だけの内容だけでなく信用できるWeb情報で知識を補うと、より確実に事業承継について理解することができるでしょう。
起業家に有益な情報を徹底してお届けする「創業手帳」から、日本初の事業承継に特化したガイドブック「事業承継手帳(無料)」 が創刊されました!事業承継を検討する創業者の方、これから新社長になる方、事業承継に関わる士業の方などに有益なノウハウや最新情報をお届けしています。あわせてご活用ください。
(編集:創業手帳編集部)